こんにちわ。

PCに詳しくない方でも、誰しも一度はロゴを見たり、「インテル入ってる」を聞いたりと、見覚え聞き覚えのある、世界最大の半導体企業インテルの紹介記事です。

主にPCにおける心臓ともいえる、CPUプロセッサを製造、販売している最大手企業です。





インテル(INTC)

1968年に元フェアチャイルドセミコンダクター社員であったロバート・ノイス、ゴードン・ムーアによって設立。

このゴードン・ムーア氏は下記のムーアの法則でも知られる、2代目のCEOでもあり、名誉会長でもあります。
集積回路上のトランジスタ数は18か月ごとに倍になる

平たく言えば、半導体の加工技術は年々、飛躍的に向上していくということであり、事実その数式通り、それ以上の性能向上となっていったことで広く信奉されることとなりました。

なお現在では、一般的に上記の法則は限界を超えて収束されたと認識されているようです。


話を戻して、


米国カリフォルニア州に本社を置き、NYダウ工業株30種の1つであり、米国を代表する企業の1つです。


古くはIBM PCを発売したことによって、CPU8088が普及されはじめ現行のx86となる16ビットIntel 8086など、飛躍的にシェアを獲得していきます。

1992年には世界第一位の半導体メーカーとなり、常に80%近いCPU市場でのシェアを確保し続けており、アップルもIBMやモトローラと共同開発していたPowerPCシリーズから同社のCPUに乗り換えました。


主力であるプロセッサーのみでなくチップセット、マザーボード、ネットワークインターフェース、ワイヤレス、メモリ、SSD、グラフィックに至るまで圧倒的なシェアと豊富な製品ラインナップを揃えており、普段私たちが手にするサーバ、PC製品において同社製品がほぼ間違いなく組み込まれているといえます。

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業界も現在のテクノロジー全般といえ、防衛、宇宙、政府機関、自動車、ヘルスケア、金融、エネルギー、教育、リテール、スポーツと現在の日常生活において使用する電子機器において必要不可欠な基盤となっています。


S&P格付けはA+、連続配当は5年です。

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2005年にはNAND型フラッシュメモリに参入し、2011年にはセキュリティ対策ソフトウェアのマカフィーを買収、その翌年にはリアルネットワークスを買収と、事業の拡大を図っています。




配当について

配当を見てみましょう。

配当(ドル)
2013年0.2250
2014年0.2250
2015年0.2400
2016年0.2600
2017年0.2725
2018年0.3000
2019年0.3150
2020年0.3300

年間配当は1.32ドルで2.12%配当性向は27.62%です。

フリーキャッシュは潤沢そのものですが、配当性向はかなり低めです。

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利回りが低くなっているのは、ここ直近の株価の上昇が著しかったからですね。

2016年時点では30ドル近辺で推移していたので、4年もの間で株価は倍になっています。

過去5年間の増配率は105.81%となっており、あまり投資家優遇といえる体質ではないと言えるでしょう。




成長性

それでは、いつものやつですね。

測定基準期待値判定評価
ROE(自己資本利益率):20%30.00%
EPS(1株利益):5%6.60%
EPSNextY(来年EPS成長率):5%1.74%
EPSNext5Y(来5年EPS成長率):5%9.07%
EPSPast5Y(過5年EPS成長率):5%15.20%
Current Ratio(流動比率):11.7
Gross Margin(粗利益):30%59.50%
Operating Margin(営業利益):15%32.90%
Profit Margin(純利益):10%30.00%



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米国の好景気とともに、各数字の成長率は非常に高かったことがうかがえます。

EPSにおいては、2016年の2.12から2020年の5.16と、2倍以上へ増加していますね。



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年度によりバラツキがあるものの、技術革新とアップダウンの激しい半導体企業において、非常に安定した比率です。

2016年までは大きく減衰してせずに横ばいだったものの、2018年以降に大きく利益率の改修成功に至っています。


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売り上げにおいての懸念は、ほぼ皆無といえる状況で順調に上昇。

また営業マージンも30%前半代をキープしており、非常に高収益体質を維持しています。



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半導体企業の例にもれず、流動性は高めであり、負債比率は平均して37%をキープしています。

半導体企業と公共事業セクターでは、設備投資費用が莫大であるため、負債額は年々上昇しつつあるもの安定したキャッシュフローを維持できています。



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自社株買いは平均して毎年3%強で減少しているようです。

こちらも配当同様に、積極的とは言えませんが、着実に実行されており、株価の安定は期待できそうです。





まとめ

誤解を恐れずに言えば、情報技術セクター需要が伸び続けている中、同社の銘柄も安定するといっても過言ではないと思えます。


執筆時(2020年5月頃)において半導体セクターの回復は、およそ6~8割といったところですが、インテルは9割強の株価の回復力を見せており、【NVDA】エヌビディアに関しては、すでに最高値を更新しています。


半導体はボラティリティの高いセクターであるため、なかなか勇気のある投資対象ともいえるかもしれません。

しかし、同社のパフォーマンスはSP500をアウトパフォームしており、高い業界障壁とシェアを持ちあわせていることからも、プロセッサー製品における衰退はほぼ皆無であると言えるでしょう。


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なぜなら、PCやインターネットというものは、社会インフラの1つであるからであり、衰退するときにはそれにとって代わる新しいイノベーションによって駆逐されるときです。


そのため、現在の情報技術セクター、とりわけクラウドブームによるGAFAMの投資対象が斜陽となった数年先の未来においても、インテルの優位性は変わっていない可能性が高いと言えるでしょう。



もう少し配当を増やしてくれたらなぁ・・・。


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